病院やクリニックが「院内感染」を引き起こすと、マスコミによって「実名」がさらされ「異常」と非難されることがあります（＊1）。
医療機関は人の命を預かる場所なので、院内感染を引き起こしたら社会的な制裁を受けるのは当然だ、という意見もあるでしょう。
しかし、院内感染の実態は「建物内感染」です。建物のなかに多くの人がいて、そこにウイルスに感染した人が入ってくれば、感染が広がるのは当然です。
企業の事務所でも居酒屋でも建物内感染は起きますが、医療機関ほどは非難されません。
もちろん「だから」院内感染が起きても仕方がない、とはなりません。
2020年7月2日、東京都の新型コロナウイルスの新規感染者が107人を記録しました。5月25日の緊急事態宣言解除以降、初めて100人を超え、まだ増え続けています（＊2、3）。
コロナ禍が再び悪化する気配がある今「だから」こそ、国民は医療機関に最高レベルの殺菌策を求めています。
医療現場の「殺菌最前線」を紹介します。
＊1：http://www.asahi.com/international/reuters/CRWKBN2424HK.html
＊2：https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200702/k10012492591000.html
＊3：https://www.nikkei.com/article/DGXMZO61110310T00C20A7MM0000/
褒めることはできないが勇気ある行動を取った病院
出典：Wikipedia／聖マリアンナ医科大学の横浜市西部病院
世界的なニュース通信社、ロイター（本社・ロンドン）は2020年7月2日、聖マリアンナ医科大学の横浜市西部病院（神奈川県横浜市旭区）を、「異常事態」を引き起こし、患者たちの「信用を失墜させた」病院と非難しました。
ロイターのこの記事を、朝日新聞が掲載しました（＊1）。
何が起きたのでしょうか。
名門病院がコロナ禍最大の院内感染を引き起こした
© NNN
聖マリアンナ医科大学は、1971年（昭和46年）創立の名門であり、4つの大きな病院などを擁する巨大医療機関グループでもあります（＊4、5）。
その名門の名を背負う聖マリアンナ医科大学横浜市西部病院が、新型コロナウイルスの院内感染を引き起こしました。
4月22日に院内感染が発覚し、7月1日までに感染者は80人に達しました。そのうち13人の患者さんが亡くなりました。
ロイターは、コロナ禍では、国内最大規模の院内感染であるとしています。
＊4：https://www.marianna-u.ac.jp/houjin/info/spirit/
＊5：https://www.marianna-u.ac.jp/houjin/institution/
保健当局に「ずさんさ」を指摘され反省文を廊下に張り出す
© REUTERS
ロイターだけが横浜市西部病院を厳しくみているわけではありません。事態を重くみた横浜市の保健当局は、これまでに3度同院に立ち入り検査を行い、次のようなずさんな対応を指摘しています。
- 共用パソコンやタッチパネルの消毒が不十分
- 医療スタッフが防護服を着たり脱いだりするときに髪を触るなどの不適切な動作がある
- 現場の医療スタッフが感染防止策を徹底していない
パソコンの消毒は民間企業でも行なっていることですし、正しい方法で着脱しないと防護服を着る意味がありません。
そして、上層部が立てた対策が現場に浸透しないのは「大企業病」そのものです。
その結果、コロナとはまったく関係ない病気で救急搬送されてきた患者さんが、退院後に感染していることがわかるという、重大な院内感染事故が起きました。
この患者さんは、横浜市西部病院に来なければ、感染しなかったかもしれないのです。
病院側は自省の気持ちを込めて、次のような文章をつくり院内の廊下に貼りました（＊1）。
「30年以上の歴史の中で多くの職員によって築かれてきた地域における信頼が、新型コロナウイルスの院内感染により一瞬のうちに失われてしまいました。本当に残念であり悔しさを拭いきれません」
誠意ある謝罪と事実の告白からわかること
横浜市西部病院のこの事故は、マスコミの非難に相当するといえるかもしれません。しかし、同院が院内感染発覚後に取った行動は、「勇気あるもの」と評価してもよいはずです。
同院は6月上旬に、ロイターの記者を3日間にわたって院内に受け入れました。これだけ権威のある病院が、これだけ大きな問題を起こした直後に院内の取材を許可するのは異例です。
横浜市西部病院は「誠意をもって謝罪して、包み隠さず事実を話す」覚悟を決めたのです。
ロイターの記者は、診療を再開する直前に開かれた災害対策本部の会議にも同席しています。
会議では、各部門のスタッフたちが、診療再開の問題点を指摘しました。「伝達が不十分」「ルールが細かすぎて実行できないのではないか」といった上層部批判も噴出しました。
ロイターの記事は、コロナ対応に責任を持つ大規模病院の厳しい現実を浮き彫りにしています。
例えばある医師は、患者さんの心拍が止まり、すぐに自分が対応すれば助けられるときでも、完全な防御をしてから対応しなければならないことを告白しています。
同院の経営陣は、コロナ禍前は1カ月に900人の新規患者がいたが、院内感染発覚後の5月は売上高が半減し「まったく経営が成り立たない」と述べています。
横浜市西部病院は、「本家」である聖マリアンナ医科大学病院（神奈川県川崎市）とともに、2月に横浜港で起きたダイヤモンド・プリンセス号でのコロナ集団感染の患者をいち早く受け入れています。
ロイターは、今回の大規模院内感染を「異常」と非難すると同時に、勇気ある行動の「代償」とも表現しています。
院内感染が発覚して、地域住民から抗議の電話が相次いだそうです。犠牲者を出したことは遺憾としかいいようがありませんが、このことをきっかけにして横浜市西部病院がウイルスに強い病院に生まれ変われば、これまで以上に地域貢献できるはずです。抗議をした住民も納得するでしょう。
横浜市西部病院は6月8日に、院内感染の終息を宣言することができました
全国の医療機関の教訓になるはず
すべての医療機関は今、ウイズコロナでの医療やアフターコロナでの医療を考えなければなりませんが、そのとき聖マリアンナ医科大学横浜市西部病院が自らさらした「恥」は重要な事例になるはずです。
同院も、反面教師として参考になると考えて、ロイターの記者に取材させたのではないでしょうか。
殺菌体制の見直しは経営戦略に位置づけるべき
権威のある大病院が意を決してコロナ医療に挑んでも、さまざまな落とし穴にはまってしまいました。
したがって、新型コロナ感染症の患者さんを受け入れていない中小の病院が、感染していることを知らない患者さんが来てしまったら、さらに深刻な院内感染が起きる可能性があります。
次、院内感染を起こしてしまった病院は、「横浜市西部病院の事例から学ばなかったのか」と地域から非難されるでしょう。
すべての病院、クリニックは、今一度、院内の殺菌体制を見直したほうがよいかもしれません。
殺菌体制を強化するのは、社会の要請に応えるためだけではありません。
院内感染したことが知れ渡ると、患者さんが来なくなります。それは医療機関の経営を揺るがします。
平時では、殺菌体制を構築することは、病院経営上の「コスト」と考えられてきました。病院は衛生的な環境を維持し続けなければならず、そのためにお金をかけて、人員と作業と設備を配置します。
しかし、ウイズコロナの医療では、殺菌体制の整備は「経営戦略」に位置づけられるでしょう。最高レベルの殺菌体制下で医療を行っている病院は、他の病院と差別化することができるので、患者から選ばれるようになるからです。
地味な仕事で、裏方の仕事で、気づかれない仕事だった殺菌業務は、ウイズコロナ医療では、医療スタッフも事務スタッフも清掃スタッフも取り組まなければならない仕事になり、常に改善していかなければならない仕事であり、やればやるほど評価が高まる仕事になるでしょう。
この6項目はすぐに取り組むことができる
先ほど紹介したロイターの記事を読んだだけでも、すべての医療機関は、新・殺菌体制の構築に向けて、次の6項目に着手できるはずです。
- 共用パソコンやタッチパネルの消毒を丹念に行う
- 防護服はマニュアルとおりに着脱する（着脱の途中で髪を触らない）
- 現場の医療スタッフに対策を徹底させる必要がある（上層部だけで対策をつくっても、スタッフに浸透しなければ意味がない）
- 失敗やミスの事実を隠さず組織内で共有して、改善のきっかけにする
- 新しい情報が発生したらすぐに全スタッフが知ることができるように、情報伝達ルートを整備する
- すべての医療スタッフが理解できるルールをつくっていく
いずれも「これくらいのこと」と感じさせる、当たり前のことです。しかし病院経営者やクリニックの院長は「これくらいのこと」が自院でできていないかもしれないと疑ったほうがよいかもしれません。
そしてこの6項目が組織に浸透したら、次章で紹介する最高レベルの殺菌体制に移行してはいかがでしょうか。
日本環境感染学会のガイドが提唱する殺菌体制
© 日本環境感染学会
医療機関が最高レベルの殺菌体制を構築しようとするとき、日本環境感染学会が作成した「医療機関における新型コロナウイルス感染症への対応ガイド」（以下、ガイド）が参考になります（＊6、7）。2020年7月時点では、第3版が最新版になります。
すでにこのガイドを使ってコロナ対策を見直している医療機関もあると思いますが、本稿では殺菌に関する部分だけ抜き出して紹介します。
＊6：http://www.kankyokansen.org/uploads/uploads/files/jsipc/COVID-19_taioguide3.pdf
＊7：http://www.kankyokansen.org/modules/news/index.php?content_id=328
標準予防策の徹底と心構え
ガイドではまず、標準予防策の徹底の重要性が説かれています。「基本をおろそかにするな」ということなのでしょう。
標準予防策の内容は次のとおりです。
- すべての診療場面で、スタッフは個人防護具（パーソナル・プロテクティブ・イクイップメント、PPE）を着用する
- PPEは、適切なタイミングで適切な方法を用いて着脱する
- 手指衛生はWHO（世界保健機関）が推奨する5つのタイミングで行なう
- アルコールを用いた手指消毒や、石鹸と流水を用いた手洗いを行う
横浜市西部病院は、保健当局から防護服の着脱方法の間違いを指摘されていましたが、このガイドも「PPEの適切な方法での着脱」を指摘しています。
WHOの手指衛生の5つのタイミングとは次のとおりです（＊8）。
- 血圧測定などで患者さんに触れる前
- カテーテルを挿入するときなどの清潔・無菌の操作の前
- 気管内チューブを挿入・抜去したときなど、患者さんの体液に曝露された可能性がある場合
- 腹部触診などで患者さんに触れたあと
- リネン交換など患者さんの周辺の物品に触れたあと
ガイドでは、手指消毒用のアルコールとして「エタノール濃度60〜90％」または「イソプロパノール70％」を推奨しています。
イソプロパノールのほうが毒性が強く、安価なのですが、エタノールと比べると手荒れが生じやすいという欠点があります（＊9）。
そして、これがすべての基本になると思いますが、ガイドは「誰もが新型コロナウイルスを保有している可能性があることを考慮して」対応するよう求めています。
心構えが重要、ということです。
＊8：https://med.saraya.com/who/fivemoments.html
＊9：https://www.kenei-pharm.com/medical/countermeasure/faq/b06.php
患者さんへの殺菌
ガイドでは、患者さんにフォーカスした殺菌方法を紹介しています。
感染した患者さんや、感染が疑われる患者さんの周辺の「高頻度接触環境表面」と、患者さんの皮膚に接触させた血圧計や体温計などの機材は、濃度60％以上のアルコールか、濃度0.1～0.5％の次亜塩素酸ナトリウム溶液で「清拭」消毒することをすすめています。
清拭とは、布にアルコールを含ませて「拭う（ぬぐう）」ことです。
アルコールや次亜塩素酸ナトリウムの消毒薬の「噴霧」は行なわないよう指摘しています。また、床や壁などを含む大掛かりな広範囲な消毒も不要としています。
エビデンスや効果がない作業を知ることができるのも、このガイドを使うメリットといえます。
患者さんが使った食器とリネンは、80度・10分間の熱水洗浄で問題ないとしています。
ご遺体への対応
コロナに感染した人が亡くなった場合の対応は次のとおりです。
- ご遺体を非透過性の納体袋に入れる
- 移送前に納体袋を閉じて、納体袋の表面を消毒薬で消毒する
- ご遺族が、納体袋を開けてご遺体に触れることを希望する場合は、手袋、サージカルマスク、ガウンを着用してもらい、最期の面会が終わったらそれらを脱いで手指消毒してもらう
- ご遺族が、納体袋が密閉された状態で最後の面会をするときは、納体袋の表面が消毒されていれば、その納体袋に触れることは可能で、特別な感染対策も不要
ガイドではさらに、厚生労働省が「感染者のご遺体を24時間以内に火葬することは必須ではない」との見解を示していることを紹介しています。
医療スタッフのウイルス曝露後の対応
以上、ガイドのなかの殺菌に関する部分だけをピックアップして紹介しましたが、ガイドにはその他にも有益な情報が大量に掲載されています。
例えば、医療スタッフが新型コロナウイルスに接触した可能性があるとき、次のような段取りを経れば職場復帰することができる、としています。
出典：医療機関における新型コロナウイルス感染症への対応ガイド
このガイドは、そのまま病院のマニュアルにすることができるくらい、平易な文章で書かれてあります。
厚労省が「感染患者さんの寝具類を洗濯するときの注意点」を公表
出典：https://www.mhlw.go.jp/content/000624961.pdf
病院に入院中のコロナ感染患者さんが使った寝具類の洗濯方法について、厚生労働省が4月24日に注意喚起しました（＊10）。
厚生労働省は医療機関に、寝具類の洗濯を外部委託するときでも、医療機関内の施設で消毒することを求めています。
寝具類の消毒は、厚生労働省通知「病院、診療所等の業務委託について」の「別添2」に書かれてある方法を使います（＊11）。
具体的には、80度以上の熱湯に10分以上浸すなどの理学的方法や、次亜塩素酸ナトリウムやオゾンガスなどを使った化学的方法から選んで洗濯します。
ただ、感染者が多数入院して、医療機関内の施設で対応できない場合は、外部に持ち出して洗濯してもよい、としています。
その際は、洗濯物を専用容器に入れて密閉し、そこに「感染の危険がある」ことを表示して持ち出す必要があります。
＊10：https://www.mhlw.go.jp/content/000624961.pdf
＊11：https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00ta6374&dataType=1&pageNo=1
「差別化できる」殺菌
ここまで、医療機関にとって有効な殺菌方法として、院内感染を起こした大規模病院の反省点や、日本環境感染学会のガイド、厚生労働省の寝具洗濯方法を紹介してきました。
病院やクリニックが、他院と差別化するには、こうした基本行動を徹底しながら、最新の殺菌方法を取り入れていく必要があります。
本章では、紫外線照射ロボットとオゾンガスを紹介します。
紫外線もオゾンも伝統的な殺菌ツールですが、「コロナ・バージョン」に進化しています。
紫外線照射ロボット
ベンチャー企業のファームロイド（本社・東京都板橋区）は、特殊な紫外線を照射するロボット「UVバスター」を開発しました。日本大学板橋病院はこれをコロナ診療の現場で使っています（＊12、13）。
UVバスターは、遠隔操作で走行する車体に、特殊な紫外線を発する蛍光灯のような装置を取りつけています。
これを走らせることで、空間を丸ごと紫外線殺菌していくわけです。
出典：https://www.farmroid.com/product/uvbuster/
UVバスターが照射する紫外線は「深紫外線」といい、一般的な紫外線より波長が短く、その分エネルギーが強くなっています。
ファームロイドの実験では、インフルエンザウイルスを99.99％不活化することができました。新型コロナウイルスでもすでに実験していて、死滅することを確認できました。
UVバスターを導入した日本大学板橋病院は「ロボットを使って、感染対策を徹底していく」と述べています。
＊12：https://www.farmroid.com/product/uvbuster/
＊13：https://www.asahi.com/articles/ASN6T35P6N69UQIP06N.html
オゾンのコロナ効果が実証された
オゾンは殺菌効果が極めて高いものの、取扱いが難しいと考える人が少なくなかったため、コロナ禍前までは、積極的にオゾンを使う医療機関は多くありませんでした。
しかしコロナ禍によって、一気に注目されるようになりました。
そして、奈良県立医科大学などが2020年5月に、オゾンに新型コロナウイルスを不活化させる効果があることを実証したことで、オゾン発生装置を導入する病院が増えました。
大阪市鶴見区の「藍の都脳神経外科病院」は同月、コロナ予防対策として、オゾン発生装置を100台購入し、病院の受付、リハビリテーション室、放射線室、関連施設に設置しました（＊14）。
また、奈良県立医科大学と共同でオゾンの効果を研究した調剤薬局大手のクオールホールディングス株式会社は、「高度管理医療機器」の認定を受けたオゾン発生器を販売することにしました（＊15）。
医療機器は薬機法という法律によって、3段階のグレードにわかれていて、高度管理医療機器は最上グレードになります。
このオゾン発生器をつくっているメーカーでは、コロナ禍前はオゾン発生器を年3,000台ほど製造していましたが、コロナ禍発生後の数カ月間で医療機関や消防、学校などから17万台を受注しました（＊16）。
オゾンガスを、例えば、夜間の人が居ない外来診察室や空いている病棟の個室に充満させることで、空間の隅々まで殺菌することができます。
オゾンは時間が経てば無害の酸素に変わるため、このような「燻蒸」殺菌が可能です。そして燻蒸殺菌は、オゾン発生器のタイマーをかけるだけでよいので、ほとんど人手が要りません。
消毒薬の清拭とオゾン燻蒸を組み合わせれば、より高い殺菌効果が期待できます。
＊14：https://ainomiyako.net/2020/05/29/20200529_n1/
＊15：https://www.nikkei.com/article/DGXMZO59528610V20C20A5H52A00/
＊16：https://www.teco.co.jp/wp/topix/6925
まとめ～「当たり前」と思われる過酷さを乗り越える
医療機関は、国や国民から、院内感染は「あってはならない」と言われています。そして一度院内感染を引き起こせば、法律に違反していなくても、マスコミに報道され社会的な制裁を受けることになります。
では、院内感染を起こさなければ褒められるのかというと、そのようなことはありません。「当たり前のことをしているだけ」と思われるだけです。
患者さんや国民は、医療機関が当たり前のことをするのにどれだけの労力をかけているか知りませんし、知ろうともしません。病院やクリニックにとって過酷なことです。
しかし、ウィズコロナの時代に入れば、殺菌体制の差は、患者さんから選ばれるかどうかの差になるかもしれません。「あそこの病院には腕がよい先生がいる」という評判と同じくらい、「あそこの病院の殺菌体制は盤石だ」という評判が重要視されるようになるかもしれないからです。
