新型コロナウイルス感染拡大に歯止めがかからないことから、「コロナ対策」製品が世の中に多数出回るようになりました。
しかしコロナ対策製品のなかには、本当に効果があるのか、と疑いたくなるようなものもあります。
確かなコロナ対策製品かどうかを見極めるには、「エビデンス」を確認する必要があります。
エビデンスとは科学的根拠のことです。大学などの研究機関が実験をして「この製品にはコロナを殺す効果がある」と証明すれば「その製品にはエビデンスがある」ということができ、その製品を安心して使うことができます。
この記事では、コロナ対策製品をいくつかピックアップして、エビデンスが示されているかどうかや、そのエビデンスが信頼できるかどうかを判定します。
判定結果は、次の4つで表記します。
「エビデンスがある」
「エビデンスがありそう」
「エビデンスがなさそう」
「エビデンスがない」
身につけるだけで空間除菌用品【エビデンスがない】
首にぶら下げるだけでコロナ感染を予防するという「身につけるだけで空間除菌」用品や「携帯型の空間除菌」用品は、エビデンスがない製品といえます。
消費者庁は2020年5月に、これらの製品を販売した5社に再発防止の行政指導をしました（＊1）。
「身につけるだけで空間除菌」用品は、二酸化塩素を入れた容器を首からぶら下げます。
まず二酸化塩素についてですが、国はそもそも消毒薬として認可していません（＊2）。二酸化塩素にはウイルスを殺す力がありますが、毒性が強すぎて人がいる場所に使うものではありません。二酸化塩素の殺菌力は、次亜塩素酸ナトリウムの2.5倍もあります。
消費者庁はさらに、「身につけるだけで空間除菌」用品は、風通しのある場所では、メーカーが表示する効果が得られない可能性がある、としています。
消費者庁は、「身につけるだけで空間除菌」用品のメーカーが、狭い密閉空間で実験したことを問題視しています。
消費者庁が、「（コロナ）ウイルスの感染予防について誤った対応をしてしまう」とまでいっているので、この製品にはエビデンスがないといえます。
＊1：https://www.caa.go.jp/notice/assets/representation_200515_02.pdf.pdf
＊2：https://www.gakkohoken.jp/column/archives/74
市販のお茶【エビデンスがありそう】だが「注意が必要」
奈良県立医科大学の矢野寿一教授（微生物感染症学講座）は2020年11月に、市販のお茶にコロナを不活化する効果があり、お茶の種類によって効果が異なることを明らかにした、と発表しました（＊3）。
不活化とはウイルスを殺すことですので、「お茶がコロナを殺す」というニュースはまたたくまに拡散しました。
奈良県立医科大学のウイルスの専門家が実験をして証明したので、これは「エビデンスがある」といえます。
ただ、コンビニで売っているペットボトルのお茶を飲めばコロナに感染しない、という意味ではないので注意してください。
＊3：https://www.naramed-u.ac.jp/university/kenkyu-sangakukan/oshirase/r2nendo/documents/ochahp.pdf
実験内容と結果
奈良県立医科大学が公開したプレスリリースによると、矢野教授は、市販されている3種類のお茶、A、B、Cにコロナを混ぜて、コロナが不活化するか調べました。
実験に使ったコロナの感染価は「6.00×10の6乗（PFU/ml）」でした。感染価はウイルスの数なので、この「6.00×10の6乗」という数字が小さくなるほど、コロナを不活化させたことになります。
実験結果は以下のとおりです。
| 元の値：6.00×10の6乗 | お茶とコロナを混ぜてからの時間（単位：PFU/ml） | ||
|---|---|---|---|
| 1分後 | 10分後 | 30分後 | |
| お茶A | 1.50×10の6乗 | あまり減らず | あまり減らず |
| お茶B | 6.50×10の5乗 | あまり減らず | あまり減らず |
| お茶C | 2.25×10の4乗 | かなり減少 | 2.50×10の2乗 |
奈良県立医科大学の一般公開資料（プレスリリース）では、一部の数値が示されていなかったので、この表では「あまり減らず」と「かなり減少」と表記しました。
この実験結果のポイントは、お茶Aには、コロナを不活化させる力がほとんどなく、お茶Cにはコロナを不活化させる力がかなりある、ということです。
コロナの元々の感染力は6,000,000 PFU/mlでしたが、お茶Cにコロナを混ぜて30分待つと250 PFU/mlにまで減りました。減少率は99.975％です。
奈良県立医科大学の一般公開資料（プレスリリース）では、お茶A、B、Cのコロナ不活化効果をグラフで示しています。
「コントロール」は、リン酸緩衝生理食塩水という液体のことで、コロナを殺す力はありません。それでも30分経過すると、コロナが少し減ることがわかります。
「A」はお茶Aのことで、コロナ感染価の減り方は、コントロールと変わりありません。コロナを不活化させる力はほとんどないといえます。
それと比較するとお茶Cは、コロナ感染価を急激に減らしています。
出典：https://www.naramed-u.ac.jp/university/kenkyu-sangakukan/oshirase/r2nendo/documents/ochahp.pdf
お茶を飲めばコロナ予防になる、とまではいっていない
お茶Cは30分でコロナを99.975％減らしました。この結果から矢野教授は次の2つの結論を導き出しました。
- 不活化効果が高いお茶が、コロナ対策に寄与できる可能性がある
- お茶を飲むことのコロナ感染予防効果を検証したわけではない
これはとてもわかりにくい内容で、この2つは矛盾しているようにも聞こえます。
要するに「特定のお茶はコロナ対策になるが、だからといってそのお茶を飲んでも感染を予防できるとまではいえない」ということなのでしょうか。
「お茶の銘柄を知りたい」という強い要望だけが残る
この実験では「3種類」の「市販のお茶」使って、効果が出たお茶（C）と、効果が出ないお茶（A）と、その中間のお茶（B）を特定しました。
消費者としては、お茶Cの銘柄を強く知りたいところです。
それは伊右衛門なのか、綾鷹なのか、生茶なのか、おーいお茶なのか、それ以外なのか。そもそもペットボトルのお茶なのか、茶葉なのか。緑茶なのか、ほうじ茶なのか、抹茶なのか、ウーロン茶なのか、ジャスミン茶なのかもわかりません。
実験結果がここまで鮮明だと、消費者は、強く「お茶Cを飲みたい」と思い、強く「お茶Aを飲みたくない」と思うでしょう。
銘柄を明かしてもらわないと、お茶Aを飲んでしまう可能性があるので「コロナ対策としてお茶を飲もう」という気持ちも削がれます。
読売新聞が「紅茶の不活化が最も強い」と報じた謎
読売新聞が2020年11月に、やはり奈良県立医科大学の矢野教授のお茶とコロナの実験を報じていますが、上記で紹介したものと異なる内容になっています（＊4）。
読売新聞の報道内容は以下のとおりです。
- 茶葉から入れた紅茶によるコロナの減少率は99.99％だった
- 茶葉から入れた大和茶（奈良県で生産されるお茶）のコロナ減少率は99.9％だった
- ペットボトルの緑茶Dのコロナ減少率は99％だった
- ペットボトルの緑茶Eはコロナをそれほど減らさなかった
99.9％は99％より高く、99.99％は99.9％より高いので、紅茶が最強ということになります。
先ほど紹介した実験結果は、奈良県立医科大学が発行しているプレスリリースの内容を転記したものです。プレスリリースとは、マスコミや一般市民に知らせる案内文です。
一方で読売新聞は、独自に奈良県立医科大学を取材して、記事を書いています。
プレスリリースの実験は「3種類の市販のお茶」を使っていて、読売新聞が報道した実験では「茶葉から入れた紅茶、茶葉から入れた大和茶、ペットボトルの緑茶2種類」を使っています。
このような紛らわしい状態が起きている理由は不明です。
＊4：https://www.yomiuri.co.jp/medical/20201128-OYT1T50125/
【番外編】企業の巧妙なPR戦略とマスコミ報道に注意する
ここで、コロナ対策製品の検証から少し離れて、企業のPR戦略とマスコミ報道について解説します。
コロナ対策は今、政府の重大政策になっています。そしてコロナ対策は、政府や行政機関の取り組みだけでは不十分で、民間の力が必要になります。
企業にとっては、コロナ対策は一大ビジネスチャンスになります。
そのため、コロナ・ビジネスに便乗しているだけの企業もあるので、消費者は十分警戒する必要があります。
自社製品を寄贈して自治体とマスコミをPRに利用する企業
企業が自社製品を無償で自治体に提供することを、寄贈といいます。寄贈した製品が住民の役に立てば、自治体は税金を使わずに住民サービスを向上させることができるので、寄贈は社会貢献につながります。
しかし悪質な企業は、これを悪用します。
自社製品を自治体に寄贈する代わりに、自治体の担当者に「マスコミにプレスリリースを出してほしい」と依頼する企業があります。
プレスリリースとはマスコミ各社に「このような取り組みをしている」と知らせる案内文で、新聞社やテレビ局などは、プレスリリースを読んで取材をして報道します。
企業による寄贈も、自治体がプレスリリースを出すことも、マスコミがそれを元に報道することもよくあることであり、決して悪いことではありません。
しかし、悪意ある企業がこれを利用すると、少なからぬ害悪が生じます。
いつの間にか「よいもの」と思わせることができる
多くの消費者は、信頼できるマスコミが、ある製品を「よいものである」と報道すると「よいものなのだろう」という印象を持ちます。
そして恐いのは、マスコミがある製品を「よいものであるかのように」報道しただけでも、消費者は「よいものなのだろう」という印象を持ってしまうことです。
企業が自社製品を自治体に寄贈して、そのことをマスコミが報じると、消費者はやはりその製品に対して「よいものだろう」という印象を持ちます。
それは人々のなかに、マスコミが悪いものをよいふうに報じないだろうという先入観があるからです。自治体が悪いものを受け取らないだろうという先入観があるからです。
しかしマスコミが報じたのは、自治体が、ある企業のある製品を無償で受け取った、ということだけです。
マスコミにも、自治体が悪いものを受け取るはずがないだろうという先入観があるので、報道するわけです。
このとき自治体が、よいものであるかどうかを確認せず、企業から製品の寄贈を受けていたとしたら、どうでしょうか。
誰もその製品について検証していないのに、よいものであるというイメージが一人歩きすることになります。
ここまでの解説を整理してみます。
- 自治体：無償だから製品を受け取った（よいものかどうかは検証していない）
- マスコミ：自治体が製品の寄贈を受けたから報道した（よいものかどうかは検証していない）
- 住民や消費者：自治体が製品を受け取り、それをマスコミが報じたいのだから、その製品はよいものだろうと思う
企業からすると、自社製品を自治体に寄贈しても、自社製品の広告を出しても、コストがかかります。
広告によいことが書かれてあっても、消費者は「広告だからよいことが書かれてあって当たり前」と思います。
しかし自治体に寄贈したことが報道されれば、消費者から信頼されます。それは、マスコミ報道の信憑性のほうが、広告の信憑性より高いと考えられているからです。
悪意ある企業は、マスコミ報道の信憑性を利用するために、寄贈を利用します。
消費者は、マスコミが取り上げたからといって、それを盲信しないようにしなければなりません。
コロナ対策製品を購入するときは、このことに特に注意しておく必要があるでしょう。
オゾン発生器とオゾン水生成器【エビデンスがある】
© 読売テレビ
コロナ対策製品の検証を続けます。
酸素と似た気体のオゾンは、強い酸化作用を持つことから、コロナ禍前からウイルス予防に使われてきました。
そのため、コロナ禍が深刻化したとき、オゾンがコロナ対策にも有効なのではないかと考える人が現れました。
オゾンをつくるオゾン発生器と、オゾンを水に溶かしたオゾン水をつくるオゾン水生成器は、いずれも「エビデンスがある」コロナ対策製品です。
そしてオゾンについては、コロナを殺菌するメカニズムも解明されています。
矢野教授はオゾン研究でも活躍
オゾンのコロナ不活化効果を世界で初めて立証したのは、先ほど紹介した奈良県立医科大学の矢野教授です。このプレスリリースは2020年5月に発表されました（＊5）。
実験は、コロナとオゾン発生器を密閉ボックスに入れて、オゾンを発生させてコロナの不活化の様子を観察しました。結果は以下のとおりです。
- オゾン濃度を6ppmにして55分さらす：コロナが1／1,000～1／10,000まで減少
- オゾン濃度を1ppmにして60分さらす：コロナが1／10～1／100まで減少
オゾンの濃度が高いほど、高い効果が現れました。
矢野教授は「オゾンの実用的な条件下で、コロナを不活化できる」と述べています。
ポイントは「実用的な条件下で」という文言で、これは、オゾンを使って室内のコロナを殺菌するといった、実用的な使い方が有効であることを意味しています。
＊5：https://www.naramed-u.ac.jp/university/kenkyu-sangakukan/oshirase/r2nendo/documents/press_2.pdf
低濃度のオゾン・オゾン水でもコロナ対策になることを立証した
藤田医科大学の村田貴之教授（ウイルス・寄生虫学）は、低濃度のオゾンでも、そして、低濃度のオゾン水でも、コロナを不活化させることができることを証明しました（＊6、7）。
低濃度での効果は、画期的な発見といえます。
オゾンは自然界に存在する気体ですが、高濃度のオゾンは人の健康を害します。そのため、低濃度オゾンと低濃度オゾン水でもコロナ対策になることがわかれば、健康を害さず感染予防ができるため、オゾン発生器とオゾン水生成器の有効性はより高まります。
村田教授は、気体のオゾンは、0.05ppmでもコロナを不活化させることを実証しました。
奈良県立医科大学の実験では1ppmと6ppmのオゾンを使っていたので、村田教授が使ったオゾンは相当薄いといえます。
村田教授はさらに、オゾン濃度が2mg／Lのオゾン水でも、コロナを不活化できることを証明していました。これまでは10mg／Lのオゾン水にコロナ不活化効果があるとされていました。
薄いオゾンと薄いオゾン水でコロナを不活化できるのであれば、コロナ感染が発生した現場を、より安全に殺菌できるようになります。
オゾンは放置しておけば自然に酸素に戻りますが、濃いオゾンは酸素に戻るのに時間がかかります。薄いオゾンなら、早く酸素に戻ります。そのため除染作業がはかどるはずです。
村田教授は「オゾン水は、水とオゾン水生成器があればつくることができるので、アルコールが不足するような有事に対する備えになる」と述べています。
＊6：https://www.fujita-hu.ac.jp/news/j93sdv0000007394.html
＊7：https://www.fujita-hu.ac.jp/news/j93sdv0000007fdg.html
オゾンがコロナを破壊するメカニズム
オゾンがどのようにコロナ（ウイルス）を破壊するのか解説します（＊8）。
コロナはエンベロープウイルスという種類のウイルスで、二重の膜に覆われている特徴があります。
オゾンはコロナの二重膜を破壊する力を持っています。
オゾンはさらに、コロナの遺伝に関わるRNAも損傷します。これにより、オゾンに触れたコロナは増殖できなくなります。
オゾンはインフルエンザウイルスも不活化させることが証明されていますが、インフルエンザウイルスもエンベロープウイルスです。
＊8：http://www.mac.or.jp/mail/201101/01.shtml
マスク【エビデンスがある】
マスクのコロナ対策効果には、エビデンスがあります。
東大医科学研究所感染・免疫部門の河岡義裕教授たちが2020年10月に、本物のコロナを噴霧する実験を行って、マスクの効果を実証しました（＊9）。
河岡教授たちは、厳格な安全体制のもとで、本物のコロナを含む飛沫を出すマネキンの頭部と、それを吸い込む機能を備えたマネキンの頭部を、50cm離して設置しました。
2つのマネキンにマスクを着けたり外したりしてコロナ飛沫を噴霧したところ、次のような結果になりました。
| 2つのマネキンが「マスクなし」のときの、飛沫を受けるマネキンがコロナを吸い込んだ量を100とした場合 | ||
| コロナ飛沫マネキン | 飛沫を受けるマネキン | 結果 |
| ★マスクなし | 布マスクあり | コロナ吸い込みは60～80 |
| マスクなし | 外科用マスクあり | コロナ吸い込みは50 |
| マスクなし | N95マスクあり | コロナ吸い込みは10～20 |
| ★★布マスクあり | 布マスクあり | コロナ吸い込みは30 |
| 布マスクあり | 外科用マスクあり | コロナ吸い込みは20 |
この実験では、飛沫を受けるマネキンの、コロナを吸い込む量を計測しています。2つのマネキンにマスクをしなかったときの吸い込み量を100としています。
外科用マスクやN95という特殊なマスクは一般の人は入手しづらいので、★と★★に注目してみます。
★からは、コロナ感染者がマスクをしていなくても、自分が布マスクをしていれば、コロナを吸い込む量は20～40％減ることがわかります。
★★からは、コロナ感染者と自分の双方が布マスクをしていれば、コロナを吸い込む量を70％も減らせることがわかります。
マスクはしましょう。
＊9：https://scienceportal.jst.go.jp/newsflash/20201027_01/
9種類の洗剤【エビデンスがある】
石鹸などの洗剤の化学的な正式名称は、界面活性剤といいます。
界面活性剤の一部は、「エビデンスがある」コロナ対策製品です。
洗剤のことを界面活性剤という
界面活性剤は、物質の境の面（界面）に作用して、物質の性質を変化させます（＊10）。界面活性剤は、水になじみやすい親水性の性質と、油になじみやすい親油性の性質をあわせ持っていて、これにより、汚れのなかに含まれている水と油が混ざり、洗浄効果が生まれます。
＊10：https://www.kao.com/jp/qa/detail/16751/
洗剤のラベルを確認してください
独立行政法人製品評価技術基盤機構は、界面活性剤（洗剤）にコロナを不活化させる効果があるかどうか評価しました。
その結果、次の9つの成分を含む洗剤には、コロナに対して有効であると判断しました（＊11）。
- 直鎖アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム（0.1%以上）
- アルキルグリコシド（0.1%以上）
- アルキルアミンオキシド（0.05%以上）
- 塩化ベンザルコニウム（0.05%以上）
- 塩化ベンゼトニウム（0.05%以上）
- 塩化ジアルキルジメチルアンモニウム（0.01％以上）
- ポリオキシエチレンアルキルエーテル（0.2％以上）
- 純石けん分（脂肪酸カリウム（0.24％以上）
- 純石けん分（脂肪酸ナトリウム（0.22％以上）
難解な化学用語が並んでいますが、洗剤の成分表には、これらの名称と含有量が記載されています。
買い物に行くときに上記の9項目をメモしておけば、エビデンスのあるコロナ対策洗剤を買うことができます。
経済産業省の公式サイトから。コロナに対して有効な洗剤を選ぶときは、ボトルの成分表を確認してください。
＊11：https://www.nite.go.jp/information/osirase20200626.html
次亜塩素酸水は【エビデンスがなさそう】から【エビデンスがある】に昇格した
「エビデンスがある」コロナ対策製品に、次亜塩素酸ナトリウムがあります。これと似た名称の製品に次亜塩素酸水がありますが、両者は別物です。
経済産業省は、以前は次亜塩素酸水について「コロナへの有効性は検証中」としていました（＊12）。
したがって以前は、次亜塩素酸水は「エビデンスがなさそう」なコロナ対策製品でした。
しかし、経済産業省が管轄する独立行政法人製品評価技術基盤機構は2020年6月に、次の性質を持つ次亜塩素酸水については、「コロナ対策の有効である」としました（＊13）。
つまり、以下の2種類の次亜塩素酸水は「エビデンスがある」コロナ対策製品に昇格したことになります。
- 次亜塩素酸水（電解型/非電解型）は有効塩素濃度35ppm以上
- ジクロロイソシアヌル酸ナトリウムは有効塩素濃度100ppm以上
エビデンスは日々更新されることにも注意してください。
＊12：https://www.meti.go.jp/press/2020/05/20200529005/20200529005.html
＊13：https://www.nite.go.jp/information/osirase20200626.html
まとめ～エビデンスを気にする癖をつける
エビデンスを確認することは、コロナ禍前から重要な行動でしたが、消費者は今ほどエビデンスについて敏感ではありませんでした。
コロナ禍でエビデンスが重視されるようになったのは、コロナが、これまでの常識が通じない相手であり、対策を講じないと命まで奪われるからです。
「確かなコロナ対策」とは「エビデンスがある対策」です。つまり「エビデンスがない製品」は「確かでないコロナ対策」といえます。
コロナのような強敵を相手にするときは、エビデンスがある製品だけが頼りになります。マスコミ報道や噂に流されず、エビデンスを確認する癖をつけましょう。
